――市場規模・顧客ニーズ・最新テック・規制まで丸わかりコラム――

売上市場は“踊り場”　― 3,139 億円で横ばい推移

株式会社矢野経済研究所の最新プレスリリースによると、2023年度の国内エステティックサロン総市場は3,139 億円（前年度比‑0.8％）。2024年度も横ばいで推移する見通しです。コロナ禍からの回復は一巡したものの、脱毛大手の破綻や競争激化が伸びを抑えています。

消費者支出は過去最高　― 伸びをけん引する“男性”と“シニア”

ホットペッパービューティーアカデミーの「美容センサス 2024 上期」によれば、美容サロン総市場は2兆6,496 億円で5.3％増。中でもエステは＋297 億円と大きく伸長しました。男性の利用率は全ジャンルで増加し、エステ市場だけでも前年から＋297 億円を押し上げています。

40代女性と30代男性では1回あたり利用額が顕著に上昇し、フェイシャル・痩身いずれも年間利用回数が増加。コロナ禍で控えていた“マスク下”ケア需要が戻っていることが読み取れます。

セグメント別トレンド

“高単価×短時間”を実現する最新技術

規制アップデート ― “ハイフ禁止”と景表法強化

HIFU（ハイフ）は医師法違反

厚労省の検討会資料で「医師以外のHIFU施術は医行為 」と明示され、自治体の指導が強化。エステでのHIFU提供は事実上不可となりました。

景品表示法改正（2024年4 月）

不当表示に対する課徴金制度が拡大。医療的・薬機法的表現を用いた広告は高リスクとなり、JAROへの苦情も急増しています。

インバウンド特需 ― 2030年445 億円へ2.3倍拡大

リクルート調査によると、美容サロンにおけるインバウンド市場は現在197 億円→2030年445 億円と2.3倍に拡大見込み。訪日客の50％超が「サロン利用意向あり」と回答しており、多言語対応と免税販売の整備が急務です。

事業再編とM&A

脱毛チェーン「キレイモ」事業を巡り、GFA→MIT（ミュゼ）への譲渡が2024年に実行予定。大手同士の再編が進む一方、資金繰り難や広告費未払いなど経営リスクも顕在化しています。

サロンオーナーが今取るべきアクション 5 選

1. 高単価・短時間メニュー
   LDM®やエアジェット＋AI診断で“痛くない即効性”を訴求。
2. 広告表示のエビデンス整備
   効果検証データ・第三者試験を保管し、薬機法＆景表法チェックを徹底。
3. DX連携強化
   LINE予約→顧客カルテ→ECまで一気通貫でリピート率と物販LTVを可視化。
4. インバウンド基盤
   英中韓メニュー表・タックスフリー手続き・Google Maps強化で即受け入れ可能に。
5. 人材育成＆業務効率
   ハイブリッド施術者の育成とセルフエステ区画の併設で人件費を最適化。

まとめ

近年のエステ業界は“低成長×高競争”から“多角化×高度化”へと転換中。男性・シニアの需要拡大、先端機器とDXによる高付加価値化、そしてインバウンド特需を取り込めるかが生き残りの鍵となります。法規制強化を逆手に取り、「安全性・エビデンス・顧客体験」を徹底したサロンこそ、2025年以降の持続的成長を実現できるでしょう。